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マイホームを建てるときにどうしても日陰になってしまい、日当たりを全く期待できないスペースを見かけることがあります。

そういった場合、無理にも窓を作ってなんとしても日当たりを確保しなくてならないのでしょうか?そして日当たりを確保できない場合、家を建てることにどういった支障が考えられるのでしょうか?

建築基準法では採光率という基準を設けていて、これをクリアしない場合、居室とは認められません。そしてその基準は「採光のために必要の窓の数値がその部屋のCの1/7以上」とされています。

ただしこの窓の数値は単純に床面積の1/7以上あれば良いというわけでなく、住宅を建てる用途地域、境界線までの距離、窓の位置などによって数値は変化します。

そのため採光補正係数というものを使って採光率は計算されるのですが、すこし複雑な計算になりましうので、詳しくは設計士に相談すると良いでしょう。

つまりこの採光率をクリアしないと、せっかくのマイホームの部屋も居室として認められないのです。

ではこれをクリアできないと家を建てられないかと言うとそうではありません。

やはりどうしても採光率をクリアできないケースもありますので、そういった場合は居室としては不可だけども「サービスルーム(納戸)」として申請することができます。

なおサービスルームは納戸のことを言いますが、この納戸という響きからは物置きを連想するため、あまり良い印象が持てない方もいるのではないでしょうか。







サービスルーム(納戸)とは?

ではサービスルームの特徴について見ていきましょう。

まずサービスルームは採光率をクリアできていないからスペースのため日当たりが悪いということは理解できるとおもいます。

では用途的にはなにか問題はあるのでしょうか?

サービスルームは先でも説明しましが、寝室、リビンビング、子ども部屋といった居室でなく、トイレや浴室などのカテゴリに分類されます。

そのためテレビ・電話・インタネット回線、空調設備や電源などに行政指導により制限が掛けられることがあります。しかし実情として 通常の部屋と変わらずに使用することができるため特に不利になることもありません。

これは問題とは言えませんが、表記上は部屋として認められないため、例えば間取りで言えば3LDKのところ「2LDK+S」となりますので、見た目上ひと部屋少ない表記になってしまいます。

ただこの「+S」という表記も今では珍しくもなく、サービスルームという言葉も一般的になっていることから、資産価値に悪影響もないでしょうし、また売却時に不利なることもあまり考える必要はないでしょう。

つまり建築基準法的には居室としては認められないが、用途的には部屋として使うことに特に不便はないと言えるのです。

サービスルームで申請

このように用途的に見てば、サービスルームと通常の部屋に大きな差はありません。

そのためどうしても採光を確保することが難しい場合、無理に窓や天窓をつけるのでなく、サービスルームとして申請するのもひとつの方法となります。

実際に都心部や住宅密集地の場合、相当な無理な設計をしないと採光率の基準をクリアできないこともあります。無理な設計をすれば、余計な費用もかかりますし、他の部屋に悪影響を与えることも考えられます。

そのため設計士とよく相談して、構造的にも費用的も無理のない設計をすることが大切なのではないでしょうか。

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