京都府の注文住宅の相場【2025年度】建設費・坪単価・土地代・年収の平均

京都府で家を建てるといくらかかるのか。ネットの「坪単価○○万円」は会社ごとに計算の範囲が違い、そのまま足しても総額になりません。ここでは京都府で実際にフラット35を使って注文住宅を建てた人の平均値を、住宅金融支援機構の2025年度調査から並べます。

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この県の坪単価と補助金をあらかじめ入れた状態で、坪数・自己資金・金利から総額と月々の返済を計算できます。 使えるツール: 総額シミュレーターで計算する、補助金診断をする。

主要指標の一覧表と全国比較

「注文住宅」は土地をすでに持っている(または土地代を借りない)人、「土地付注文住宅」は土地と建物をあわせてフラット35で借りた人の集計です。同じ県でも、この2つは年齢も年収も建物の大きさも違います。

※ 建設費は本体工事のほか付帯工事・設計料などを含む「建設に要した費用」の申告値です。坪単価は当サイトが建設費÷(住宅面積÷3.30579)で算出した参考値で、各社が示す本体価格の坪単価とは範囲が異なります。集計件数が少ない県(数件〜数十件)は年ごとの振れが大きい点にご注意ください。

近隣の県・全国との比較

建物のみの建設費(左)と、土地付きの総額(右)を近隣の県と並べました。

坪数別の建物費用の目安

京都府の坪単価換算(124.0万円)をそのまま延床面積に掛けた目安です。実際の見積もりは仕様・階数・地盤・外構で1〜2割は動くので、幅を持って見てください。

坪数ごとに47都道府県を並べた表は30坪・35坪・40坪のページにあります。ここに土地代(平均1,901万円)と、登記・ローン手数料・火災保険などの諸費用(一般に建物価格の5〜10%が目安)が加わります。内訳の考え方は注文住宅の費用の内訳で解説しています。

年収・手持金・返済額の目安

京都府で建てた人の平均像は、建物のみなら「50歳・家族3.3人・世帯年収780万円・手持金723万円」、土地付きなら「38歳・家族3.3人・世帯年収698万円・手持金416万円」です。総額の年収倍率は5.3倍と7.6倍で、総返済負担率(年収に対する年間返済額の割合)は22.3%と28.2%でした。

• 返済負担率の目安: フラット35の基準は年収400万円以上で35%以下、400万円未満で30%以下です。調査の平均28.2%は基準より余裕を持った水準といえます。
• 手持金: 総額に対して8%(土地付き)が平均です。頭金の考え方は頭金はいくら必要かで整理しています。
• 年収別の早見表: 年収ごとの借入の目安は年収別の予算にまとめています。
• 自分の年収で計算する: 手取りから逆算した住宅予算は、姉妹サイトマネカルの住宅ローン計算で試算できます。

京都府の補助金と市区町村の制度

まず国の制度です。2026年はみらいエコ住宅2026事業(GX志向型住宅で最大125万円、長期優良住宅・ZEH水準住宅は子育て・若者夫婦世帯向け)と、住宅ローン控除(年末残高の0.7%を13年間、性能に応じた借入限度額)が柱になります。その上に、京都府と市区町村の制度が乗ります。

京都府の制度

県独自の新築向け補助金は現在確認中です。国の制度(みらいエコ住宅2026事業など)と、下の市区町村ページをご覧ください。

京都府の市区町村の新築補助金

• 京都市の新築補助金

※ 補助金は年度ごとに内容が変わり、予算に達すると受付が終わります。申請前に必ず各自治体の公式ページで最新の条件をご確認ください。

よくある質問

まとめ:京都府の注文住宅は「建物4,110万円・土地付き5,331万円」が出発点

• 建物のみ平均4,110万円(約33.2坪、坪単価換算124.0万円)。全国平均より−150万円(−3.5%)
• 土地付きは総額5,331万円(土地1,901万円+建物3,430万円)。世帯年収698万円、月々15.6万円が平均像
• 国の補助金(みらいエコ住宅2026)と住宅ローン控除、県・市区町村の制度を重ねて実質負担を下げる
• 平均から自分の条件に落とすには、同じ条件で複数社の見積もりを並べるのが早い